教員情報 - 古川　和人 | 東京女子体育大学

■ 学歴

1.		国際基督教大学教養学部理学科卒業教養学士
2.		東京学芸大学大学院教育学研究科学校教育修士課程修了修士（教育学）
3.		筑波大学大学院教育学研究科教育基礎学博士課程修士（教育学）
4.		東京工業大学大学院社会理工学研究科人間行動システム博士課程単位取得満期退学博士（学術）

■ 職歴

1.	2003/04～	東京経済大学教職課程非常勤講師
2.	2003/04～2007/03	東京女子体育大学体育学部体育学科教職助教授
3.	2007/04～2010/03	東京女子体育大学体育学部体育学科教職准教授
4.	2009/10～2020/03	東京学芸大学教育学部非常勤講師
5.	2010/04～	東京女子体育大学体育学部体育学科教職教授
6.	2010/04～2013/03	東京女子体育短期大学保健体育学科教職教授（併任）
7.	2010/04～2013/03	東京女子体育短期大学児童教育学科教職教授（併任）
8.	2013/04～	東京女子体育短期大学保健体育学科教職教授（兼任）
9.	2013/04～2023/03	東京女子体育短期大学児童教育学科教職教授（兼任）
10.	2017/09～	明治大学文学部兼任講師
11.	2023/04～	東京女子体育短期大学こどもスポーツ教育学科教職教授（兼任）
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■ 現在の専門分野

教育学　（キーワード：教育行財政、ミクロ教育財政史、国際教育開発）

■ 主要学科目

教育行政学、教育原理

■ 所属学会

1.		日本教育行政学会
2.		日本比較教育学会
3.		全国地方教育史学会
4.		日本カリキュラム学会
5.		日本評価学会

■ 指導クラブ

初等教育研究会顧問

■ 教育上の能力

●クラブ指導実績
1.	2003/04～2013/03	アイスホッケー部　部長

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2004/04～2006/03	基礎教育普遍化をめざす草の根レベルの教育計画におけるNGOの機能に関する研究基盤研究（C）
2.	2006/04～2009/03	国際協力の質保証に貢献する教育工学的研究基盤研究（Ｂ）
3.	2008/04～2011/03	初等教育普遍化に向けての企業によるNGO支援に関する実証的比較研究基盤研究（C）
4.	2012/04～2015/03	アジア・アフリカにおける民営初等教育の比較研究 ―質の高い初等教育保障の視点から― 基盤研究（C）

■ 著書・論文歴

1.	2024/03/26	論文	戦後六・三制発足期の旧富士宮市及び旧吉原市における新制中学校独立校舎建設に関する研究　－任意設置の教育委員会による政策実施の経緯と分離独立運動の影響を中心に－ 2023年度明治大学教職課程年報４６,67-77頁（単著）
2.	2023/03/20	論文	戦後六・三制発足期の旧沼津市における新制中学校独立校舎建設に伴う資金調達活動に関する研究－建設貯金の割当及び教育公債公募に向けた市議会教育委員会での審議過程の分析を通して－東京女子体育大学・東京女子体育短期大学紀要 (58),137-148頁（単著）
3.	2018/05	著書	「教員の服務」９項目、「研修・資格」６項目、「教員のコンプライアンス」４項目『すぐわかる！教育法規（第2次改訂版）』 88,106,152-105,117,159頁（共著）
4.	2016/05	論文	「戦後六・三制発足期における新制中学校独立校舎建設に伴うコミュニティ・ファイナンスの研究 ―静岡県町村教育費における財源としての寄附に焦点づけて―」地方教育史研究 (３７) （単著）
5.	2020/03	論文	「教育行政学の授業におけるアクティブ・ラーニング実践の試み」『明治大学教職課程年報』 42,107-116頁（単著）
6.	2016/03/20	論文	「南アフリカ共和国における私立学校への移動現象に関する研究－ヨハネスブルグ・プレトリアを中心としたハウテン州を事例として－」東京女子体育大学・東京女子体育短期大学紀要 (51),27-37頁（単著）
7.	2016/03/20	論文	「教職実践演習（中・高）」の実践に関する研究：東京女子体育大学における２年間の取り組みの成果と課題」東京女子体育大学女子体育研究所・所報 (10),61-106頁（共著）
8.	2015/06	著書	改定版すぐわかる！教育法規（共著）
9.	2015/03	論文	「南アフリカ共和国における低学費私立小学校の現状(2)－プレトリア・ヨハネスブルグ周辺の新規参入校を中心に－」『東京女子体育大学・紀要』 (50),87-96頁（単著）
10.	2014/03	論文	「南アフリカ共和国における低学費私立小学校の現状－ヨハネスブルグ・プレトリア周辺での学校訪問調査から－」東京女子体育大学紀要 (49),75-84頁（単著）
11.	2012/03	論文	「戦後復興期における新制中学校独立校舎建設に伴う住民参加型コミュニティ・ファイナンスの研究 ― 国際教育開発の視点から見た日本教育財政のミクロ分析 ―」（単著）
12.	2011/05	論文	「戦後復興期における新制中学校独立校舎建設に伴うコミュニティ・ファイナンスの研究－埼玉県南埼玉郡八幡村立八幡中学校の事例から－」『地方教育史研究』 (３２),69－94頁（単著）
13.	2018/03	論文	「国際競技力向上に関する事業評価の日米加比較研究－女子アイスホッケーを巡る競技環境及び中央競技団体の組織能力を中心にー」東京女子体育大学・東京女子体育短期大学紀要 (53),135-145頁（単著）
14.	2017/03/20	論文	中央競技団体による国際競技力向上事業の評価試論：全日本女子アイスホッケーを事例として東京女子体育大学・東京女子体育短期大学紀要 (52),75-85頁（単著）
15.	2013/10	その他	『東京都多摩市立大松台小学校・外部評価報告書』日本評価学会・学校専門評価士養成講座（共著）
16.	2011/05	著書	「教員の服務９項目」「研修・資格６項目」「教員のコンプライアンス４項目」『すぐわかる！教育法規』（共著）
17.	2010/03	論文	「戦後占領期における新制中学校独立校舎建設に伴う住民参加型コミュニティ・ファイナンスの研究（２）－教育復興期における静岡県田方郡西浦村立西浦中学校の事例から－」『東京女子体育大学・紀要』 45(57),71頁（単著）
18.	2009/03	論文	「戦後占領期における新制中学校独立校舎建設に伴う住民参加型コミュニティ・ファイナンスの研究‐教育復興期における山形県北村上郡常盤村立常盤中学校の事例から‐」『東京女子体育大学・紀要』 44(25-36,) （単著）
19.	2008/03	論文	「南オーストラリア州における幼児教育制度・政策及び日本における幼保一元化に関する比較制度的研究」『東京女子体育大学・紀要』 43(17),29頁（単著）
20.	2007/03	論文	「コミュニティ・ファイナンスの事例を通じた日本の教育経験の応用可能性に関する研究－第三次小学校令の授業料無償化政策に対応した潮止村立尋常高等小学校建設資金調達を題材として－」『東京女子体育大学・紀要』 42(23-33) （単著）
21.	2007/03	その他	『基礎教育普遍化をめざす草の根レベルの教育計画におけるNGOの機能に関する研究』（共著）
22.	2007	著書	「外国の私学制度」、「国際化社会と教育制度改革２」『要説・教育制度』新訂第二版（共著）
23.	2006/03	論文	「タンザニアの義務教育における意思決定と費用負担―コミュニティの参加を中心に」日本比較教育学会紀要『比較教育学研究』 33(61-72) （共著）
24.	2004/03	論文	「カンボディアにおける教育財政制度改革の現状と課題」『東京女子体育大学紀要』 39(33-42) （単著）
25.	2002/03	論文	「教育ODAソフト化政策の課題設定過程に関する研究」日本教育行政学会『日本教育行政学会年報』 28(98-111) （単著）
26.	2002/03	論文	「明治後期における教育財政政策史の分析試論」『筑波大学学系論集』 26(31-44) （単著）
27.	2002	著書	「外国の私学制度」『要説・教育制度』新訂版（共著）
28.	2001	著書	「文部科学省」『教育行政総合事典』（ＣＤ－Rom版）（共著）
29.	2000/03	論文	「JETプログラムの政策立案に関する研究-自治省による立案の経緯と財政措置を中心として-」日本教育行政学会『日本教育行政学会年報』 26(110-122) （単著）
30.	2000/03	論文	「タイの大学入試改革と日本語教育-後期中等日本語科の教育内容整備の方向性を視野に入れて-」東京学芸大学『教育学研究年報』 (19),11-25頁（単著）
31.	1999/03	論文	「インドネシアにおける中等日本語科カリキュラムの策定・実施過程-1994年日本語学習指導要領についての現地調査より-」国際協力事業団(JICA)国際協力研修所『国際協力研究』第15(第1(通巻29号)),33-40頁（単著）
32.	1999/03	論文	「後期中等日本語教育の量的拡大傾向に関する事例研究-タイ王国における経済・社会的背景との関連性についての一考察-」国際交流基金日本語国際センター『世界の日本語教育<日本語教育事情編>』 5,203-215頁（単著）
33.	1997/03	論文	フィリピン理数科教育への教育協力の現状と課題-フィリピン理数科教育プロジェクト視察をもとにして-」東京学芸大学『教育学研究年報』 (16),41-52頁（単著）
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■ 学会発表

1.	2022/05/22	戦後六・三制発足期の旧沼津市における新制中学校独立校舎建設に伴う資金調達活動に関する研究－建設貯金の割当及び教育公債公募に向けた市議会教育委員会での審議過程の分析を通して－（全国地方教育史学会第４５回大会・札幌エルプラザ）
2.	2016/12	国際競技力向上に関する政策評価の日米加比較研究 ―アイスホッケー中央競技団体の女子選手強化事業を事例として―（日本体育・スポーツ政策学会第26回大会・神戸親和女子大学）
3.	2015/10	民営初等教育の質保証政策に関する比較研究－アジア・アフリカにおける事例から－（日本教育行政学会第50回大会・名古屋大学）
4.	2014/07	民営初等教育に関する比較研究－ケニア・タンザニア・南アフリカを対象に－（日本比較教育学会第50回大会・名古屋大学）
5.	2013/05	「戦後六・三制発足期における新制中学校独立校舎建設に伴うコミュニティ・ファイナンスの研究－静岡県町村教育費における財源としての寄附に焦点づけて－」（全国地方教育史学会第36回大会・上田女子短期大学）
6.	2011/06	「企業による初等教育普遍化支援に関する実証的比較研究―支援類型による分析と課題―」（日本比較教育学会第47回大会・早稲田大学）
7.	2010/10	「初等教育普遍化に向けたパートナーシップに関する研究－企業によるＣＳＲ活動を中心として－」（日本教育行政学会第45回大会・筑波大学）
8.	2010/05	「戦後復興期における新制中学校独立校舎建設に伴うコミュニティ・ファイナンスの研究－埼玉県南埼玉郡八幡村立八幡中学校の事例から－」（全国地方教育史学会第33回大会・九州大学）
9.	2009/06	「初等教育普遍化に向けての企業によるＮＧＯ支援に関する実証的比較研究－インド、カンボジア、ラオスのケース－」（日本比較教育学会第45回大会・東京学芸大学）
10.	2006/06	「基礎教育普遍化をめざす草の根レベルの教育計画におけるNGOの機能に関する比較研究－インドとタンザニアを事例として－」（日本比較教育学会第42回大会・広島大学）
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■ 資格・免許

1.	1997/03	教員免許状：中学校・高等学校教諭専修免許状・理科
2.	2013/11	日本評価学会認定「学校専門評価士」
3.	2015/11	日本評価学会認定「評価士」

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