ササオ　シンタ   SASAO Shinta   笹生　心太    所属   体育学部体育学科 体育理論（医学を含む）    職種   准教授
言語種別	日本語
発行・発表の年月	2025/05
形態種別	日本学術会議協力学術研究団体学会誌に掲載された研究資料（学会発表抄録除く）
査読	査読あり
標題	東京2020大会ホストタウン・イニシアティヴへの自治体の参加パターン
執筆形態	共著
掲載誌名	体育学研究
掲載区分	国内
出版社・発行元	日本体育・スポーツ・健康学会
巻・号・頁	70,365-381頁
担当区分	筆頭著者
著者・共著者	笹生心太・束原文郎・松橋崇史・関根正敏・岩月基洋・西村貴之・高岡敦史
概要	本研究では，2020年オリンピック・パラリンピック東京大会の際に立案・実施されたホストタウン・イニシアティヴ（HTI）について論究した．この計画には，最終的には533の自治体が参加した．ほとんどの自治体は地元の様々な地域課題の解決に資源を割かねばならないはずなのに，なぜこれほど多くの自治体がHTIに参加していったのか．その背景を明らかにするため，本研究では各自治体の参加の経緯と，同計画の担当部局について，量的な分析を行った．分析の結果，以下のことが明らかになった． 　（1）担当部局については，スポーツや教育の部局がHTIを担当するケースが非常に多かったこと，スポーツ関連部局を除けばホストタウン計画の本来の目的に沿った部局は圧倒的に多いとまでは言えなかったこと，そして首長のリーダーシップに先導されて，部局横断的な体制をもってHTIに取り組む自治体が多かったこと，などが分かった． 　（2）HTIへの参加の経緯については，合宿誘致を目指すケースが非常に多かったこと，ただし合宿誘致は他の経緯とセットになることもそれなりに多かったこと，そしてすでにつながりのある国・地域を相手国としてホストタウンになるケースが非常に多かったことが分かった． 　（3）以上の担当部局と参加の経緯の関係性を分析すると，HTIに参加した自治体の典型的なパターンが明らかとなった．それは，事前合宿を誘致したいがために同計画に参加し，相手国の選定の際にはすでにつながりを有している相手国をピックアップするという姿である．そしてそうした自治体では，同計画の本来の趣旨に沿った部局，例えば国際交流やスポーツ推進など部局が担当していた．また，こうした例ほど多くはないものの，今ひとつの典型的なパターンとして，部局横断的な意味合いの強い部局が担当し，既存の体制では対応できない大きな課題の解決に向けてHTIを活用するというパターンも存在した．
researchmap用URL	https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjpehss/70/0/70_023-24092/_article/-char/ja/